採用情報
PROFESSIONAL DEVELOPMENT

人財育成

研修制度

プロフェッショナルとしての成長を促す充実した研修制度と、
いつでもどこでも利用可能なデジタルラーニングプラットフォームを用意しています。

Level Training Program
Entry
新入社員がITプロフェッショナルの基礎を習得するためのプログラム
配属から2年目終了時まで、先輩社員が専属トレーナーとして就き、能力開発を個別支援するプログラム
Middle
プロジェクトマネジメントに関する基礎知識の習得を図るプログラム
ビジネス上優先順位の高い、高度な専門知識・スキルを養成するためのプログラム
英語コミュニケーション能力向上に向けた自発的な学びを促進するプログラム
High

※2019年度計画。ビジネスにおける需要の変化に応じて内容・期間を変更する場合があります。

Initial Learning Program (ILP)

新入社員がITプロフェッショナルの基礎を習得するためのプログラムです。
目的に以下を掲げ、日本/インドでの研修を全員受講します。

目的

  • ① 幅広い技術力の習得
  • ② ビジネスパーソンとしての基本行動の徹底
  • ③ クロスカルチャーの理解と対応
  • ④ 言語能力の向上
  • ⑤ TCSのビジネス/ケイパビリティの理解
4月

共通研修

  • ・会社理解(事業内容、方針・戦略、人事制度、福利厚生、社内システム等)
  • ・ビジネスマインド/ビジネススキル
  • ・システムエンジニアの仕事理解(システム構築、プロジェクトマネジメント、ドキュメンテーション等)
  • ・IT基礎(コンピュータの仕組み、アルゴリズム、プログラミング、サーバー・ネットワーク、データベース等)
  • ・キャリアデザイン(自己分析、技術領域別仕事理解、キャリアビジョン、配属面談)
5月
6月

技術領域別研修

【アプリケーション系】

  • Javaプログラミング、データベース基礎
  • Web技術、サーブレット

【インフラストラクチャ系】

  • ネットワーク、Linux/Windowsシステム管理、仮想化、クラウド
7月

インド研修

8月

部門別研修

  • 配属先の部門やプロジェクトで必要となるスキル・知識の習得
9月

※2019年度計画。ビジネスにおける需要の変化に応じて内容・期間を変更する場合があります。
※インド研修の内容・期間(1~8週間)は配属部門毎に異なります。

Continuous Learning Program (CLP)

チームとして成果を出すために必要なマネージメントスキルを習得するプログラムです。
目的に以下を掲げ、3年目終了時までにすべてのカリキュラムを受講することを推奨しています。

目的

  • ① プロジェクトマネジメント基礎の習得
  • ② ビジネススキルの向上
プロジェクトマネジメント領域 ビジネススキル領域
1年目 MBTIによる対人関係構築
(自己理解と他者理解)
2年目 品質管理と進捗管理 ロジカルコミュニケーション
(「思考力」「話す」「聴く」「読む」「書く」)
3年目
  • 1) プロジェクトマネージャとしてのマインドセット
  • 2) スコープ&リスクマネジメント
  • 3) プロジェクトの見積と会計
  • 4) ステークホルダーマネジメント

※2019年度計画。ビジネスにおける需要の変化に応じて内容・期間を変更する場合があります。

Emerging Skill Development (ESD)

ビジネス上優先順位の高い、高度な専門知識・スキルを養成するためのプログラムです。
目的に以下を掲げ、主に選抜型研修を通じて能力の習得・向上を目指しています。

目的

  • ① 高度な専門技術の習得/能力発揮
  • ② プロジェクトマネジメント等高度な専門職種能力の向上/能力発揮
カテゴリ 要素技術
技術研修 デジタル Bl/ビッグデータ
デジタルマーケティング
IPA
IoT
インフラストラクチャ クラウド
サイバーセキュリティ
運用自動化
業務パーケージ 金融業向けパッケージ
製造業向けパッケージ
ERP/SCM/CRM 他
プロジェクトマネジメント研修 プロジェクトマネジメント PMP認定取得
Agileプロジェクトマネジメント

English Booster Program (EBP)

英語コミュニケーション能力の上達度合いに応じて報奨金を支給するプログラムです。
社員の自発的な語学学習の促進を目的としています。

Digital Learning Platform

TCSは、独自に開発したデジタルラーニングプラットフォーム上で、
28,500以上のオンラインコースを公開しています。
社員は、いつでもどこでも自分のニーズに合ったコースを受講することができます。
さらに、世界トップレベルのオンライントレーニングプロバイダー数社とも法人契約を結んでおり、
幅広い学習領域の最新コンテンツにアクセスすることができます。